キャリアコンサルタントは不要と言われる理由について解説します。

キャリアコンサルタントとは?
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悩んでる人
悩んでる人

キャリアコンサルタントに興味があるんだけど、不要という意見もよく聞くんだよね。

これからは大企業に就職すれば良い時代ではないと思うし、キャリア支援は必要だと思うんだけど・・・

なんで不要と言われているのかな?

今回はこんなお悩みにお答えします。

この記事の信頼性/筆者紹介

匿名係長
匿名係長

この記事を書いている私は、某大手企業の人事管理職をしている匿名係長です。

本業は採用責任者をしていますが、副業でキャリア支援や上場企業でセミナー講師をしたりしています。

今回は、キャリアコンサルタントは不要!と言われる点について解説していきます。

それでは行きましょう。

【この記事を読むメリット】

  • キャリアコンサルタントが不要と言われる理由が分かります
  • キャリアコンサルタントの将来性が分かります
  • キャリアコンサルタントはこれからの資格ということが分かります
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キャリアコンサルタントが不要と言われる理由

キャリアコンサルタントが不要と言われる理由は、キャリアコンサルティングを受けても「効果が見えにくい」ということです。

これだけでは、ただキャリアコンサルタントを批判しているだけですので、もう少し詳しく解説します。

日本ではキャリア相談を自ら受けたい人が少ない

下記の図は、厚生労働省が出展している、能力開発基本調査の一部を抜粋したものです。

正社員と契約社員で違いはありますが、「キャリアに関する相談を行ってもその効果が見えにくい」ことが調査で判明しています。

厚生労働省 令和2年度 能力開発基本調査より引用

キャリアコンサルタント自体も少ない

キャリアコンサルティングを行う仕組みが整いつつあるものの、キャリアコンサルタントが相談業務を行った事業所は10%程度となっています。

つまり、キャリアコンサルタント自体が少ないのです。

キャリアコンサルティングを行うしくみ がある事業所のうち、事業所で相談を受けているのはキャリアコンサルタントであるかとの問いに 対し、「そうである」との回答は10.9%、「そうではない」との回答は72.8%となっている。
また、キャリアコンサルティングを行うしくみがない事業所のうち、キャリアコンサルティングを行っていない理由としては、「労働者からの希望がない」(正社員48.2%、正社員以外47.6%)が最も多く、次いで、「キャリアコンサルタント等相談を受けることのできる人材を内部で育成することが難しい」(正社員 33.4%、正社員以外27.6%)が多くなっている。

厚生労働省 令和2年度 能力開発基本調査より引用

また、キャリアの相談を受けることのできる人材を内部で育成することも難しいということもあり、政府が平成36年(令和6年)までにキャリアコンサルタント10万人計画を策定しているのでしょう。

日本ではキャリアコンサルタントの仕事が少ない

欧米と比較して、日本は他人と同じことが正しいことであるという同調圧力で育ってきました。

一方、欧米では個人の個性を大切にしていき、個性をどんどん伸ばす教育を受けています。

その結果、日本人は自らの個性よりも他人の同じようにして、自らのキャリアを真剣に考えず、とりあえず安定している公務員や大手企業への就職と考えてしまう傾向にあります。

そのため、キャリアコンサルティングは不要と考えてしまうのです。

これからのキャリアは欧米化(ジョブ型)していく

日本では、「メンバーシップ型」と言われる、「この会社の所属員として、いろいな部署を経験して、色々な仕事をしていきますよ」という考えが広く定着しています。

一方、欧米では、「ジョブ型」が定着しています。いわゆる成果主義で、「仕事の大きさで年収が決まる」ものです。

日本の大手企業である、「日立」、「富士通」、「資生堂」でもジョブ型導入をしたことで話題になりましたね。

今後、日本もジョブ型導入していく企業が増えてきます。

終身雇用の崩壊

経団連の会長やトヨタ自動車のトップが口を揃えて、「終身雇用を守るのは難しい」と発言がありました。

トヨタ自動車の豊田章男社長の終身雇用に関する発言が話題を呼んでいる。

13日の日本自動車工業会の会長会見で「雇用を続ける企業などへのインセンティブがもう少し出てこないと、なかなか終身雇用を守っていくのは難しい局面に入ってきた」と述べた。

引用元:日経ビジネスより

昭和の高度経済成長時は、会社も定年まで人材を面倒を見るという文化がありました。

一方、令和の時代はとても会社が定年まで面倒を見てくれる局面ではなくなっています。

  • 副業の解禁
  • 退職金の削減(廃止)
  • 年功序列の廃止
  • 成果主義への移行
  • 自律を促すためのセルフキャリアドック
  • AI推進による単純なマニュアルワーカーの削減

これから日本は、欧米化していきます。

高度経済成長の際、欧米が行っていた年功序列を真似たように、ジョブ型もアレンジしながら真似ていくでしょう。

ジョブ型化するとキャリアコンサルタントの出番が多くなる

ジョブ型化すると、キャリアコンサルタントの出番が多くなります。

理由は3つあります。

  • キャリアについての関心が高まる
  • キャリア教育について企業ニーズが高まる
  • フリーランスやパラレルワーカーが増える

1つずつ解説していきましょう。

キャリアについての関心が高まる

ジョブ型になると、さまざまな仕事をやるメンバーシップに対して、より専門性が求められます。

専門性が求められるということは、より今の仕事に対してスキルアップや上流の仕事を考え始めることになります。

例えば・・・

  • 採用の仕事をやっている社員は、学生に対してどのように話せば魅力的に伝わるだろうか?
  • もっと学生(母集団)を集めるには、SNSを絡めた広報をやっていかないといけないので、SNSの勉強をしよう!

というように、スキルアップについて積極的に考えます。

また・・・

  • 上流の仕事を考えることは、A部署の採用数はどのように決定しているんだろう?
  • A部署の粗利は〇〇なので、利益を10%確保するために適切な人員配置は何名だろう?

といったことを積極的に考えるようになります

なぜなら、それが仕事を大きさを作る=年収が増えるからです。

メンバーシップでは、どうせ仕事が変わるので、その場しのぎの仕事をやりがちです。

このように、キャリアの関心が高まると、必然とキャリアの相談が増えることは言わずもがなです。

キャリア教育について企業ニーズが高まる

キャリアの関心が高まると、当然企業のキャリア教育ニーズが高まります。

社内では、当然にキャリアコンサルタント有資格者をキャリア面談に抜擢するはずです。

また、社外では「セルフキャリアドック」という厚生労働省が展開している施策があります。

セルフ・キャリアドックとは、キャリアコンサルティングとキャリア研修などを組み合わせて行う、従業員のキャリア形成を促進・支援することを目的とした総合的な取組みのことです。

出展:厚生労働省

セルフキャリアドックは、政府が助成金を出すこともあり、企業ニーズも高まっていきます。

フリーランスやパラレルワーカーが増える

ITやSNSの発達で、個人が稼げるような時代になってきました。

youtubeやSNSで多くのお金を稼いでいる方もいますよね。

また、私のようにブログで副業をしている会社員も増えています。

今後は、個性を生かして「フリーランス」がより増えることや、本業に依存せず、複数の仕事やキャリアをもつパラレルワーカーが増えてきます。

そのため、個人に働きかけるキャリアコンサルタントの需要は増していくでしょう。

キャリアコンサルタントはこれからの資格

以上のように、キャリアコンサルタントはこれからの資格です。

現状、メンバーシップである働き方、没個性の日本では、キャリアに関する悩みを相談する機会は少ないです。

一方、成果主義であるジョブ型に移行していく今後の日本であれば、キャリアコンサルタントの需要はどんどん高まっていくでしょう。

さいごに

いかがだったでしょうか?

これからの資格である、キャリアコンサルタントは現状、難易度はあまり高くありません。

一方、不動産の入門資格である宅建士のように難易度がどんどん高まる可能性もあります

今のうちに取得しておくことが賢い選択になるかもしれませんね。

キャリアコンサルタントになるには、養成講座に通うことが近道です。

興味のある方は、下記の「キャリアコンサルタント養成講座の比較」の記事をご覧ください。

「最安値で養成講座に通う方法」も記事にしています。

おすすめのスクールは、「ヒューマンアカデミー」です。

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匿名係長
匿名係長

無料ですので、WEB説明会に参加してみて下さい。

私は、キャリアコンサルタントを取得してとても良かったです。

最後までご覧頂きありがとうございました。

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