【キャリアコンサルタント 最安値で取得】 養成講座を安く受講する方法は？

キャリアコンサルタントの取得費用は高いな・・・

どの養成講座も３０万円くらいかかるし・・・

何とかして安く取得する方法はないかな？

今回は、そんな疑問にお答えします。

【この記事の信頼性／筆者紹介】

この記事を書いている私は、某大手企業の人事管理職の匿名係長です。

私も養成講座にいって、キャリアコンサルタントを取得しました。

養成講座の費用、「高い」ですよね。

私も養成講座の費用を見て、正直受験するかどうか、ためらいました。

しかし、養成講座の費用は、場合によっては最終的に１０万円を切る金額で通えますよ！

今回の記事は、キャリアコンサルタントの資格を最安値で取得することができましたので、皆さんにも情報発信をしていきたいと思います。

それでは行きましょう。

最安値でキャリアコンサルタントを取得する方法
1. キャリアコンサルタントの受験資格は？
2. 養成講座は費用が高額
  1. 主要な養成講座の費用比較
最安値で養成講座を受講する方法
1. 教育訓練給付金とは？
2. 専門実践教育訓練の対象者は？
具体的な申請手順は？
キャリアコンサルタントの受験費用は？
キャリアコンサルタントの登録費用は？
さいごに
1. おすすめの養成講座

最安値でキャリアコンサルタントを取得する方法

結論、最安値で取得する方法は、実務経験が３年以上あり、直接試験を受けて合格することです。

匿名係長

養成講座を受けずに、直接試験を受けるということですね。

これで終わるのは、不親切なので、もう少し解説させてください（笑）

キャリアコンサルタントの受験資格は？

国家資格キャリアコンサルタントを受験することが出来るものは、原則として以下の２つです。

（養成講座組）厚生労働大臣が認定する養成講習を修了した者
（直接受験組）３年以上の実務経験を有するもの

直接受験組のキャリアコンサルタントの合格率は、かなり悪いんです。

直接受験組の合格率（実技試験）は約４０％。

一方、養成講座組の合格率（実技試験）は約７０％となっています。

匿名係長

つまり、キャリアコンサルタントに最短、最安値で合格するには、養成講習で試験に合格するコツを理解することが大切です。

養成講座は費用が高額

しかし、養成講習の費用は３０～４０万円と高額。

費用面で諦める方が多くいます。

実際に比較してみましょう。

主要な養成講座の費用比較

学校名	費用	特徴	対象地域
日本マンパワー	374,000円	JCDA認定CDAの受験資格が得られる CDA（ｷｬﾘｱﾃﾞﾍﾞﾛｯﾌﾟﾒﾝﾄｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞｰ）の最大のネットワーク	３８県
ヒューマンアカデミー	347,341円	受講者ポータルサイト「MANAC」が便利。オンラインでの学びがスムーズ全て校舎が駅近にある入学金が免除になる方法が多数あり	１９県
LEC東京リーガルマインド	302,500円	試験対策講座が豊富無料のおためしWEB受講制度あり	１６県

３０～４０万円は、すぐには出せる金額ではないですよね・・・

匿名係長

しかし、私は公的な制度を利用して、最終的に９万円程度でキャリアコンサルタントの養成講座を受講することが出来ました！

最安値で養成講座を受講する方法

結論、専門実践教育訓練給付金を申請することです。

私は、この制度を利用して、最終的に９０，７２０円で養成講座を受講することが出来ました。

教育訓練給付金とは？

教育訓練給付金とは、働く方の主体的な能力開発の取組み又は中長期的なキャリア形成を支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とし、教育訓練受講に支払った費用の一部が支給されるものです。
また、初めて専門実践教育訓練（通信制、夜間制を除く）を受講する方で、受講開始時に45歳未満など一定の要件を満たす方が、訓練期間中、失業状態にある場合に訓練受講をさらに支援するため、「教育訓練支援給付金」が支給されます。
出展元：厚生労働省　教育訓練給付金について

教育訓練給付金の中でも、「専門実践教育訓練給付制度」は、平成26年10月１日に創設されたもので、非正規雇用の若者などをはじめとする労働者の中長期的なキャリア形成のため、就職できる可能性が高い仕事で必要とされる能力や、キャリアにおいて長く生かせる能力の習得を目的としています。
出展元：厚生労働省

つまり、教育訓練給付金の中でも、より専門性がある仕事にスキルアップしたい、資格を取得したい方に向けて、「専門実践教育訓練給付金」があるということですね。

下記の動画は、厚生労働省が利用者の声を、YouTube動画でアップしています。

専門実践教育訓練の対象者は？

次の（１）または（２）に該当し、厚生労働大臣が指定する「専門実践教育訓練講座を修了する見込みの方」となります。

（１）雇用保険の被保険者（※）（在職者）
　専門実践教育訓練の受講開始日に雇用保険の被保険者である方のうち、支給要件期間が３年（初めて教育訓練給付金を受給する場合は２年）以上ある方

（２）雇用保険の被保険者であった方（離職者）
受講開始日に被保険者でない方のうち、被保険者資格を喪失した日（離職日の翌日）以降、受講開始日までが１年以内（妊娠、出産、育児、疾病、負傷などで教育訓練給付の適用対象期間が延長された場合は最大20年以内）であり、かつ支給要件期間が３年（初めて教育訓練給付金を受給する場合は２年）以上ある方
出展：厚生労働省　Q＆A～専門実践教育訓練給付金～

細かい条件はありますが、ざっくりいうと、

（１）雇用保険に加入しており、仕事をしている方

（２）雇用保険に加入していたが、現在は離職中。離職日から１年経たずに、受講する方

については、専門実践教育訓練給付金を申請することが可能です。

（２）の方は、専門実践教育訓練の修了後１年以内に、目標として設定した資格を取得し、雇用保険の被保険者となる就職をした場合は、対象講座費用の５０％に加えて、追加で２０％が支払われます。